河添恵子の国際情報アナライズ

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河添恵子からを学ぶ理由

中国研究者という肩書きを名乗っているジャーナリストは数多くいますが、ほとんどが共産主義者か隠れ共産主義者、軍、国家安全部など情報諜報機関の人間であるため、中国を擁護するような内容を発表をするなど、彼らの発信する情報は史実・事実に反する内容が多いというのが現状です。
また、中国共産党のスパイでなかったとしても、中国が出す情報は、すべて中国共産党の検閲が入っているため、中国語が分かったとしても、中国の情報だけを取っているジャーナリストの情報は表面的なことしか言っておらず、未来予測を述べたとしてもそのほとんどが外れています。

しかし、河添恵子は、学研の世界の学校プロジェクトで、7年以上ほぼ海外取材だけの日々を送り、50ヵ国以上取材し、体感してきた経験や、中国語・英語を使いこなす言語能力を武器に、反習近平派の中国語で書かれたメディアや、英語で書かれた政府報告書を30年以上緻密に調査してきた経験や、長年の活動によって信頼を勝ち得た各国の要人からの情報などを元に、メディアが決して言わないディープな真実を明らかにしてきました。その中でも経歴の一部を下記でご紹介します。
●現在、多くが知るところとなった中国マネーによる北海道の土地買収問題について、約10年前の2010年7月、最初に全国紙『週刊文春』で仔細にスクープ報道(タイトル「北海道ただ今中国人に売り出し中」)したのが河添恵子。2年の歳月をかけての取材で、共産党独裁政権による土地買収の問題提起で火付け役となった。
●2010年に、『中国人の世界乗っ取り計画』(産経新聞出版)を発表。Amazon〈中国〉〈社会学概論〉2部門で半年以上、1位を記録。中国共産党による世界覇権への野望、異国の民主主義社会を内側から破壊していく共産党の〝赤い工作〟について、カナダやオーストラリアなどの実例から警鐘を鳴らした。
トランプ政権が、習近平政権による世界覇権への野望を暴いているが、日本のマスメディアは「米中貿易戦争」と矮小化し、現在に至るまでまともにそのことを報じようとしない。また、これまで「中国崩壊論」を打ち出すか、中国の脅威について「尖閣諸島」「南シナ海」にばかり焦点を当ててきたジャーナリストや評論家、スパイ(?)が決して報じることのなかった事実に、河添恵子は10年以上前から気づき、移民・難民問題と共に取材を進め、具体的な実例で先駆けて警鐘を鳴らしてきた。
●中国共産党が送り込んだ中国人工作員(スパイ)が、アメリカの政治、経済、アカデミーなどに深く浸透している実態を、河添恵子は2011年に発表した『豹変した中国人がアメリカをボロボロにした』(産経新聞出版)にて発表。中国共産党によるアメリカ工作について、類書のないレポートを行った。現在、FOXニュースはじめ、世界のマスメディアが取り上げる内容を、いち早く、日本語で書き記している。
●中国共産党は、5年に1度、最高幹部の人事の入れ替えがある。2017年11月からの新たな7名(通称チャイナセブン)を、事前の噂や報道に惑わされることなく、河添恵子は独自の解析でズバリ当てた日本で唯一(おそらく世界でも唯一)のチャイナウオッチャー。
●トランプ政権は、ファーウェイ(華為技術)はじめ中国の巨大IT企業を敵対視する方向に舵を切り、次々と関連する法案を通過させてきた。ところが、日本の一部マスメディアや中国専門家は、「ファーウェイは民間企業であり、中国政府とは無関係」との論調で、トランプ政権を暗に批判した。果たして事実は?
河添恵子は、ファイブアイズ(米英豪など)の政府報告書、英字のクオリティペーパー、反中国共産党系の中国語メディアなどが記す内容を丹念に拾い、「ファーウェイは中国共産党政府のコントロール下にある企業」と解析する。
●中国の支配層とディープステート(国際金融資本)の1世紀にわたる関係、ユダヤ系左派(共産主義の活動家など)との関係についても、日本語で他に類書がないディープインサイドな内容を発表。

●『米中新冷戦の正体 脱中国で日本再生』(馬渕睦夫ウクライナ大使との共著)(ワニブックス)はAmazon〈中国の地理・地域研究〉1位、『中国・中国人の品性』(宮崎正弘氏との共著)(WAC BUNKO)はAmazon〈中国〉1位など、共著を含め中国部門での売り上げは複数回1位を獲得。